節約術

「働く女性のくらしとお金に関する調査2018」節約なら「変動費」より「固定費」がオススメです！

投稿日：2018年3月26日

日本ファイナンシャル・プランナーズ協会が、3月15日に「働く女性のくらしとお金に関する調査2018」を発表していましたので、その調査結果を見ていきます。

ニュースリリース：「働く女性のくらしとお金に関する調査2018」調査結果

調査結果は、前半「働く女性のホンネ」と、後半「働く女性のくらしとマネープラン」にわかれていますが、後半の方からいくつか取り上げていきます。

働く女性が2018年度に行いたいことは、「美容・ダイエット」「健康維持・増進」「趣味の充実」

以下の結果が示すように、働く女性が2018年度に行いたいことは、「美容・ダイエット」「健康維持・増進」「趣味の充実」という順番になっています。

そして、お金関連の項目では、4番目に「家計の見直し」が入っており、6番目に「新しい収入源を作る・増やす」、8番目に「将来の生活設計（ライフプラン）の見直し」と続いています。

「働く女性のくらしとお金に関する調査2018」（日本FP協会　調べ）

ただし、左下のオレンジおよび右下のグリーンが示している「乳幼児・未就学児の子どもがいる」女性および「小学生の子どもがいる」女性に限定した結果を見ると、「家計の見直し」はそれぞれ2位と1位ということで、子どもを持つことで、家計の見直しについての重要度が上がっている様子がわかります。

老後まで安心できるような「つよい家計」にするために必要なのは、「収入アップ」「支出ダウン」「お金の知識」「家計の定期的な見直し」

◆つよい家計にするために必要なこと「できるだけ収入を増やす」5 割近く、「定期的に家計を見直す」3 割弱
◆生活の余裕や貯蓄を増やすために行っている工夫 1 位「家計簿」2 位「変動費節約」3 位「固定費節約」

「働く女性のくらしとお金に関する調査2018」（日本FP協会　調べ）

「働く女性のくらしとお金に関する調査2018」（日本FP協会　調べ）

老後まで安心できるような「つよい家計」にするために必要だと思うこととしては、

「できるだけ収入を増やす」
「できるだけ支出を減らす」
「お金の知識（税制や社会保障制度など）を身につける」
「定期的に家計を見直す」

という順番になっています。

3番目のお金の知識については、まさに本サイト「資産形成ハンドブック」がお役に立てるところかと思います。

また、収入や支出についてはまさに調査結果の通りですが、以下のように取り上げていますので、ぜひご覧ください。

資産形成の大原則

生活の余裕や貯蓄を増やすために行っているのは「家計簿」「変動費の節約」「固定費の節約」

「働く女性のくらしとお金に関する調査2018」（日本FP協会　調べ）

次に、働く女性が「生活の余裕や貯蓄を増やすために行っていること」としては、

家計簿をつける（お金の流れを把握する）
変動費を節約する（食費を減らす、娯楽を我慢するなど）
固定費を節約する（保険や電気料金プランの見直しなど）

となっています。

家計簿をつけて、お金の流れを把握するのはもちろん大切なのですが、節約する対象としては、変動費よりも固定費をオススメします。

支出を減らす（節約術）

「食費を減らしたり、娯楽を我慢する」という変動費の節約は、生活の中で、その都度、

「節約しないと！」

「ここはガマンしておくか、、、」

ということになるので、しんどくなる傾向にあります。

一方、保険料、電気料金のプラン、住居費などの固定費を節約するのは、見直すのは大変なのですが、一度見直してしまえば、その後は精神的負担感が発生しないという特徴がありますので、こちらの方がオススメです。

この質問では、「就業形態」別の回答が示されていますが、「役員・事業主」の方は、唯一「変動費背節約」よりも、「固定費節約」を優先されているようです。

逆に「正規社員・職員」「派遣社員・契約社員」「アルバイト・パートタイム」の方は、「変動費節約」を優先されているようで、そうなると、

「食費を削ろうか、、、娯楽はガマンしておくか、、、」

と日々考えながら生活されている方が多いのではないでしょうか。

より有意義なお金の使い方、満足感の高いお金の使い方としては、「変動費節約」よりも、「固定費節約」です。

「iDeCoのメリット」認知率は34.3%で前年より16.1%アップ！「つみたてNISAの開始」認知率は約4割

◆働く女性のマネーリテラシー「iDeCo のメリット」の認知率は34.4% 昨年より16.1 ポイント上昇
◆「つみたてNISA の開始」の認知率は4 割
◆話題の仮想通貨「仮想通貨投資」は法規制が整備されていないなどの認知率は5 割
◆医薬品購入で税金が安くなる「セルフメディケーション税制」の認知率は4 割半

「働く女性のくらしとお金に関する調査2018」（日本FP協会　調べ）

最近何かと話題になる「iDeCo」や「つみたてNISA」ですが、その認知率も上昇してきているようですが、それでもまだ３～４割程度。

認知されて、口座を開いて、実際に積立を開始、というプロセスを考えると、全体に普及するまでにはまだまだ時間がかかりそうですね。

一方、「仮想通貨投資」や「セルフメディケーション税制」については４～５割ということで、「iDeCo」や「つみたてNISA」の認知率よりも高めになっているようです。