
楽天証券トウシルの連載「ファイナンシャル・ウェルビーイングのススメ」に、新しく執筆した記事が掲載されましたのでご案内させて頂きます。
幼稚園から大学まで全て公立なら1人約866万円、私立なら約2,376万円。よく紹介される数字ですが、これを見て不安が消えたという方に、私はあまりお会いしたことがありません。「自分の家計だと、いつ、いくら足りなくなるのか」が分からないままだからです。
そこで手取り674万円・子ども2人・30代後半という家計を設定し、ライフプランシミュレーターで30年分を計算しました。国公立シナリオなら65歳の金融資産は3,980万円で、実はすでに足りている。ところが私立シナリオでは教育費が8年間に集中し、48歳で金融資産がマイナスに転じます。配偶者の正社員復帰と生活費・保険の見直しを重ねると、最低値はプラス696万円まで戻り、黒字化するのは教育費のピークが来る7年も前でした。
教育費の谷には、必ず出口があります。不安の正体は金額ではなく「見えないこと」だと考えています。記事の最後に3シナリオの計算結果のリンクも掲載していますので、ご自身の数字に置き換えて試してみていただけたらと思います。
詳しくはぜひ以下の記事でチェックしていただければと思います。
手取り年674万円・2人の子を育てる30代夫婦「教育費は?」「老後資金は?」→30年分の年間収支をシミュレーション…「国公立シナリオ」と「私立シナリオ」で老後資金はいくら変わる?