本文へ移動

ブログ

TOPブログ最新の世界の株式時価総額(MSCI 浮動株基準、2024年3月)~時価総額は7.3%増加(円建てでは15.2%増加)。前回に続いて上位10銘柄の比率がさらに上昇!~

最新の世界の株式時価総額(MSCI 浮動株基準、2024年3月)~時価総額は7.3%増加(円建てでは15.2%増加)。前回に続いて上位10銘柄の比率がさらに上昇!~

投稿日:

最終更新日:

pie-chart-1569175_1920

資産形成ハンドブックでは、以下の記事でもご説明していますが、資産形成していく際にリターンを求めて投資する先としては、世界の株式に幅広く投資していくのがよいと考えています。

 

世界の株式に幅広く投資する方法(2)~つみたてNISAの対象商品から商品を選ぶ~

長期投資で利回り5%程度を実現するためのオススメ投資信託(2020年10月)

 

一般的に、世界の投資対象を地域の観点で分類する際には、日本、先進国、新興国といった形で整理されることが多いのが現状です。

 

そこで、日本、先進国、新興国のそれぞれの株式に投資することをイメージして、それぞれの割合(浮動株基準時価総額ベース)がどのようになっているか、最新の状況を確認しておきたいと思います。

 

「そもそも時価総額って?」という方は、まず以下の記事に目を通して頂ければと思います。

株式の時価総額とは?日本では1位のトヨタ自動車も、米国アップルの約4分の1

株式の浮動株時価総額とは?

 

MSCI株式インデックスの対象国

本記事で対象としているのは、MSCI社が算出している株式インデックスですが、その構成国一覧は次のようになっています。

図表では2022年3月9日時点とありますが、この日以前はロシアが新興国に含まれていました。ウクライナへの侵攻を受けて、MSCI社が新興国からロシアを除外したため、現在はこの構成になっています。

 

ACWI(オール・カントリー・ワールド・インデックス)は先進国と新興国の両方を含んでおり、先進国と新興国のそれぞれについては個別にインデックスが算出されています。

  • MSCI ACWI(オール・カントリー・ワールド・インデックス):先進国、新興国を対象とする47ヶ国
    • MSCI ワールドインデックス:日本を含む先進国23ヶ国
      • MSCI ジャパン:日本のみ
      • MSCI コクサイ:日本を除く先進国22ヶ国
    • MSCI エマージング・マーケット・インデックス:新興国24ヶ国

 

2023年12月末における世界の株式時価総額

まず3ヶ月前の2023年12月末の状況を確認すると、次のようになっていました。

 

これを見ると、

日本(Japan):先進国(Kokusai):新興国(Emerging Markets) = 5.4 : 84.1 : 10.5 ~ 5 : 84 : 11

となっていることがわかります。

 

なお、米国1ヶ国だけで約62.6%となっています。

 

米国株式と世界株式ではどちらがいいか、と言われることがありますが、

世界株式の6割強は米国株式ですからかなりの部分が重複していることが確認できます。

 

2024年3月末における世界の株式時価総額

次に、最新の2024年3月末の状況です。

 

これを見ると、

日本(Japan):先進国(Kokusai):新興国(Emerging Markets) = 5.5 : 84.5 : 10.0 ~ 6 : 84 : 10

となっていることがわかります。

 

前回12月末と比べて、世界全体の時価総額(米ドル建て)は7.3%ほど増加(67.2兆ドル→72.2兆ドル)、構成割合(日本、先進国、新興国)は新興国が低下し、その分日本以外の先進国が増加していることが確認できます。

しかも、よく見ると、先進国と言っても、米国が62.6%→63.8%と米国株式の一人勝ちだったことがわかりますね。

 

 

ちなみに、銘柄数は全体で2,921銘柄から2,841銘柄へと、前回と比較して80銘柄減少(日本 -7、先進国 -8、新興国 -65)しています。インデックスとしては時価総額全体の約85%をカバーしていますので、銘柄数が減少したということは、それだけ時価総額の大きい銘柄のシェアが増加したということになるかと思います。

 

合計2,841銘柄となっており、分散投資という観点ではこれだけ幅広く投資できれば十分ですね!

今なら1本の投資信託で、このように3,000銘柄近くに手軽に分散して投資することが可能です(投資信託によっては約9,000銘柄のものも)。

 

毎回書いてますが、本当にいい時代になりました!

 

MSCI ACWI(オール・カントリー・ワールド・インデックス)の構成銘柄トップ10

日本、先進国、新興国をすべて合わせたMSCI ACWI(オールカントリーワールドインデックス)の構成銘柄上位10銘柄を確認していきます。

 

まず前回3ヶ月前は以下の通りです。

MSCI ACWI(オールカントリーワールドインデックス)の構成銘柄上位10社(2023年12月末):MSCI ACWI factsheetより

 

そして、今回の2024年3月末は次のようになっています。

MSCI ACWI(オールカントリーワールドインデックス)の構成銘柄上位10社(2024年3月末):MSCI ACWI factsheetより

 

3ヶ月前と比べると、以下のようなことがわかります。

  • 長らくトップに君臨していたAPPLEが2位になり、変わりにMICROSOFTが1位に
  • 上位10社の顔ぶれは、TESLAとJPMORGAN CHASE & COが消え、代わりにLILLY(ELI)&COMPANY、TAIWAN SEMICONDUCTOR MFGが入った。
  • 上位10社の時価総額(Float Adj Mkt Cap)合計は約14.0兆ドルと、前回に続き今回も13.1%の大幅増加
  • 上位10社の占める割合は18.36%から19.36%へと増加

 

前回に続いて、さらに上位10社のウェイトが高まっています!

 

いずれにしても、こういったマーケットの変化を読むことは難しいので、資産形成ならとにかく幅広く分散投資しつつ、保有を継続するのが基本だと考えています。

 

2018年4月以降の上位10社シェアの推移は次のようになります。

 

上位10社の占める割合が19.36%とグラフの中では過去最高を更新中です。

3000銘柄近くある中で、たった10社で約2割です!

 

2024年3月末までのMSCI浮動株基準時価総額の推移

2018年3月末以降について、日本、先進国(日本を除く)、新興国の構成割合の推移を四半期ごとに確認すると次のグラフのようになっています。

 

引き続き、先進国(日本を除く)の割合が上昇する一方、新興国、日本の割合がじわじわと低下する傾向が続いています。

 

基本は時価総額の変動に任せて時価総額ベースで保有していればよいと思いますが、この記事を読まれている方でお仕事をされている方は、ほとんどの方が日本でお仕事をされ、日本円を稼いでいるかと思います。

 

そういった方は、以下の記事で紹介したような考え方で、保有されている金融資産はあえて日本以外を少し多めに、というのも一つの考え方になります(ちなみに、「日本人だから日本株式だけに投資する」というのはオススメ致しません!)。

「日本人だからこそ日本株はあまり持たない」という考え方

 

日本経済の成長が期待しづらい中、自分の時間を使って働く収入も(各個人で事情は異なると思いますが、一般論で言えば)増加が見込みづらいかと思いますので、せめて自分のお金には海外で働いてもらうことで全世界並みの成長を享受していきたいところです。

 

また、最近の円安、インフレという面からも、日本円だけの資産を保有しているというのは、購買力を維持、向上させていくという観点からは、おすすめできません!

そして、この観点からは「為替ヘッジなし」が基本になります!(「為替ヘッジあり」の投資信託を購入する必要はありません!

 

詳しくは以下の動画をご覧いただければと思います。

 

次に、2018年3月末以降について、時価総額の絶対額をグラフにすると次のようになります。

 

米ドル建てだと12月末の約67兆ドルから約72兆ドルへと7.3%増加していますが、青の折れ線グラフで示している円建てで見ると約9,484兆円から約10,922兆円へと、円安により、15.2%の大幅な増加となっています。

 

一喜一憂せず、長期的にゆったりどっしり資産形成していきましょう!

 

フツーの人にとってのリスク資産は全世界株式インデックスファンド1本でOK!

「アセットアロケーションに正解はない」と言われることもありますが、資産形成ハンドブックではリスク資産(リスクをとって高めのリターンを期待して保有する資産)については

全世界の株式を時価総額ベースで保有する

というのが基本的な考え方になると考えています。

 

もっと高いリターンを!と追求し始めるとキリが無くなります。また、そのための時間やお金といった負担が大きくなってしまいます。

資産形成に手間をかけたくないフツーの人なら、

全世界株式を対象とした時価総額ベースの低コストインデックスファンド一本でよい

と思います。

 

個人個人で取れるリスク量が異なると思いますが、そのあたりは、

安全資産(預貯金などの元本保証商品)とリスク資産(主に株式を対象とした投資信託)の配分比率で調整すればよい

と考えています。なお、この考え方はトービンの分離定理と言われるものです。

 

ご参考としていただけましたら幸いです。

 

用語集

専門用語もわかりやすく
解説します!

筆者プロフィール

株式会社ウェルスペント 代表取締役
ファイナンシャルプランナー

横田 健一

Yokota Kenichi

横田 健一

一人でも多くの方に、人生の最期で「有意義な人生だったなぁ」と感じていただけるよう、お金・資産形成の面から、皆様のお役に立ちたいと考えております。 お金についての漠然とした不安、不満など、一人で悩まず、ぜひお気軽にご相談ください。

初の著書発売!!

新しいNISA
かんたん最強のお金づくり

河出書房新社 2023年6月

横田 健一 著

お問い合わせ

「資産形成ハンドブック」では、以下のようなお問い合わせ、ご相談を受け付けています。

  • 資産形成に関する皆様のお悩み、ご不安
  • 資産形成・資産活用に関する個別相談(有償)
  • イベントやセミナー、執筆や監修のお問い合わせ

運営会社

株式会社ウェルスペント 〒101-0048
東京都千代田区神田司町2-13 神田第4アメレックスビル 4階

株式会社ウェルスペント 代表取締役
ファイナンシャルプランナー

横田 健一

横田 健一

Yokota Kenichi

一人でも多くの方に、人生の最期で「有意義な人生だったなぁ」と感じていただけるよう、お金・資産形成の面から、皆様のお役に立ちたいと考えております。 お金についての漠然とした不安、不満など、一人で悩まず、ぜひお気軽にご相談ください。