家計の収支の後編として、支出です。
生活費として、毎月いくらくらい使っているか、把握されていますか？
「資産形成ハンドブック」では、家計の支出を以下の5+1の合計６つに分けて考えていきたいと思います。
- 基本生活費
- 特別生活費
- 住居費
- 教育費
- 保険料
- 積立
5+1というのは、最後の項目が「積立」になっていて、これは積立預金だったり、積立投資などの資産形成に向けての支出になっているためです。
生活費として出ていってしまうお金ではないので、少し別扱いしています。
基本生活費
毎月生活していく上で必要となる費用で、後述する特別生活費、住居費、教育費、保険料、積立に含まれないものはすべてこの項目で考えます。
食費、水道光熱費、通信費、日用品、衣服、美容、趣味・娯楽、教養、交際、自動車などです。
特別生活費
特別生活費は、次の２つに分かれます。
- 毎月発生するわけではないが、毎年どこかのタイミングで必ず必要となる費用
- 基本生活費で賄えなかった時のための予備費
1つ目に該当するものは、旅行代金や帰省費用、（持家の場合）固定資産税・都市計画税、（賃貸の場合）更新料、誕生日や記念日などのイベント費用などです。
これらは、毎月必ず発生するものではありませんが、毎年であったり、2年に1度など必ず支払うことになるものです。
2つ目に該当するものとしては、冠婚葬祭や家電の買い替え費用などです。
これらは、事前にどのくらい発生するかわからないものです。友人や同僚の結婚、突然の訃報による葬儀、猛暑の中のエアコンの故障など、何かあったときのために予備費として毎年予算を確保しておきたいものです。
住居費
住居費は、持ち家の場合と賃貸の場合に分かれます。
持ち家の場合
住宅ローンの返済が終わっていなければ、毎月の返済額があります。
さらにマンションなどの共同住宅の場合は、管理費・修繕積立金を毎月支払っていくことになります。
一方、一戸建ての場合には毎月支払わなければならないものはないのですが、５～15年おきくらいに行う修繕（屋根や外壁の塗装、防蟻処理など）について、自分で計画を立てて行っていく必要があります。
そういった修繕を行うには、数十万～100万円単位の費用が発生しますので、計画的に資金を準備しておく必要があります。
賃貸の場合
賃貸の場合は、基本的に家賃のみですのでシンプルです。
教育費
教育費は、お子様が生まれた瞬間から、何年後にはいくらくらいというのがだいたい決まってきます。
もちろん、私立か公立か、文系か理系か、などで金額は大きく変わってくるのですが、この場合はいくら位という目安はあります。
教育費には、学校教育費、学校給食費、学校外活動費、受験準備費用などが含まれます。
計画的に資金の準備をしていくことが大切です。
保険料
保険料は、生命保険料、火災保険料、自動車保険料などです。
契約時に一括で支払ってしまう場合もあるでしょうし、毎月払いのような形で支払っていく場合もあります。
積立
最後に、将来に向けた積立預金や積立投資（資産形成資金）などの積立です。
結婚、出産、教育、住宅購入、自動車購入などの生活資金として使うこともあるでしょうし、長期的には老後資金の準備として若いうちからできるだけ早めに準備を始めていくことが重要です。
最初から高額の積立をする必要はありませんが、手取りの１～２割程度を目安に、天引き積立の資産形成体質を身に付けましょう！
最後に
いかがでしょうか。このような形で、ご自分の支出を整理し直すとどのようになるでしょうか。
家計の管理については、「資産形成ハンドブック 実践編」の方で、ワークシートを活用しながら、具体的に確認する手順をご説明しますので、ぜひそちらをご覧頂ければと思います。
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