初めての妊娠、出産は誰もが期待と不安でいっぱいになるのではないでしょうか。
男なのか、女なのか。名前は何にしよう？
ここでは、出産と育児にかかるお金を確認しておきます。
筆者の経験から言うと、健康保険の給付とかもあるので、経済的な負担はそれほどでもなかったな、という印象があります。
経済的な負担というより、生まれた瞬間から、24時間体制での育児が始まるので、生活パターンが急変した記憶しかありません。
それはともかく、かかるお金を確認していきましょう。まずは正常分娩の平均的な出産費用からです。
出産費用（単位：円）：国民健康保険中央会「出産費用の全国/都道府県別平均値、中央値」から中央値（平成28年度）
全国平均が約49万円、都道府県別では最も高い東京が約59万円、最も低い島根が約40万円となっています。
49万円と聞くと大きい金額に思えるかもしれませんが、公的医療保険（国保や健保）から「出産育児一時金」として42万円給付されますので、実質的な自己負担額はそれほど大きくないかと思います。
次に、0歳児から3歳児までの子育てに関する費用です。ざっくり言うと、年間100万円近くかかるという数字になっていますが、内訳としては「子どもための預貯金・保険」として20万円前後が含まれていますので、純粋な支出分は70～80万円くらいでしょうか。
子育て費用年額（単位：円）：内閣府「インターネットによる子育て費用に関する調査報告書」（平成22年3月）
ただし、お祝い・行事をどこまでやるか、ベビーカーなどをどのくらいの価格のものを揃えるか、などによっても、支出はかなり変わってくると思いますので、大事にしたいところとそうでもないところのメリハリをしっかりつけて、お金を使っていくことが大切です。
最後に、出産や育児に関する公的医療保険・雇用保険の給付を確認しておきます。
まず、医療保険からは「出産育児一時金」として、子ども一人あたり42万円が給付されます。
そして、会社員や公務員の方は、「出産手当金」や「育児休業給付金」という形で、産休中や育休中も賃金の一定割合が給付されます。
最後に、児童手当として、年齢に応じて月額１～1.5万円が給付されます（ただし、所得制限限度額を超えた場合は一律5000円となります）。
ここで説明しているものは、主要なもので、自治体や健康保険組合によっては、様々な付加給付がある場合もありますので、ご自身の加入されている医療保険制度の給付内容をきちんと確認されることをおすすめします。
次の記事は 教育費は一人あたり800～2,400万円！（教育） です。
皆様の資産形成の一助となれば幸いです。
お問い合わせはこちらからお待ちしております。
引用データ（いずれも、公益財団法人 生命保険文化センター「ライフプラン情報ブック」より）
分娩入院費用：室料差額や産科医療補償制度にかかる費用、医療外費用を含まない金額。厚生労働省「第78回社会保障審議会医療保険部会資料」（平成26年7月7日）をもとに作成
子育て費用年額：内閣府「インターネットによる子育て費用に関する調査報告書」（平成22年3月）
